事前情報からもSonyは中国のTCLを合弁会社を新たに設立することを明らかにしており、その合弁会社に「ホームエンターテイメント部門」を移管することを明らかにしています。
少なくとも合弁会社の持ち株比率はSonyの方が低いことからも実質テレビ部門を売却したと判断することができます。そして今回ITmedia MobileによるとSonyがXperiaの今後に言及していることが判明したと報告しているのでまとめたいと思います。
モバイル部門は継続へ。
先日にSonyは2025年第３四半期の事業説明会を開催しています。そのうえで執行役CFOの陶琳氏によると、Xperiaの事業ステータスが当面変更されることはないことを明らかにしたとしています。
つまりXperiaはテレビ部門のように売却される予定も特段なく、昨年の発言通り今後も継続していくことを改めて強調された形になります。何よりSonyが持つ通信技術やモバイル関連の資産を今後もグループ内で直接的に管理・活用していく方針と考えることができます。
とりあえず一安心。
四半期にもよりますが例えば世界4位であるOppoは元々サブブランドから独立したrealmeは再度サブブランドとして吸収しており、さらにサブブランドのOnePlusは売上不振の影響からも撤退はないにしろ事業が縮小傾向であることが判明しています。
また国内でも展開されていたASUSに関しては実質モバイル市場から撤退した状況となっており、かなり厳しい状況になっていることに違いはないです。その中でSonyがXperiaを残す理由としては、以前明らかにしていたように「通信関連技術の開発のため」と目的が売ることではないからこそ存続できるのかなと思います。
ただ生き残ることが優先だとしても、世代を重ねるごとに完成度は高くなっているので、ユーザーからの評価も上がっています。何より昨年にはXperia 1Ⅶで文鎮化問題が発生してしまったからこそ、今年のXperia 1Ⅷは品質重視で頑張ってほしいところです。
