パソコン市場でみるとストレージやRAMのコスト増加に伴い大手メーカーですら新製品の発売を延期したり発売自体を見直すなど深刻な状況に直面しておりスマホ市場にとっても厳しい状況であることに違いはありません。
また少なくとも一部メーカーは採算性の悪いエントリーのラインナップを縮小するとの予測もあります。今回Sonyがスマホ市場で生き残っているのは奇跡だと思うので主観的にまとめたいと思います。
ASUSが市場から撤退。
何より直近の情報をみるとスマホ市場においても一部メーカーが窮地に追い込まれている印象です。その一つがASUSで先日には最低でも2026年には最新のスマホを発表しないことを明らかにしていました。
ただ直近でみるとASUSの会長は今後新しいスマートフォンの発売を計画していないことを明らかにしました。ちなみに同社によると商用パソコンとロボットやスマートグラスなどの分野に尽力するとしています。
つまりスマホ市場から実質撤退することを明言したことになり既存の機種のサポートに関しては従来通り継続するとしておりサポート期間が終了次第完全に撤退という流れになるのかなと思います。
ちなみに最後の最新機種はROG Phone 9 FEとZenfone 12 Ultraの2台ということになります。正直Zenfoneは大型モデルしか出さなくなってから全く売れているイメージはなかったです。
一方でROG Phoneに関してはゲーミングスマホとしてそれなりに評判が良かった印象を受けます。少なくとも日本市場でみればROG Phoneの撤退でゲーミングスマホの選択肢が減ったことになります。
もちろん今後復活する可能性が全くないわけではありませんが一つの時代の終わりという印象です。
サブブランドの効率化。
そして日本で発売されていないため認知度は低いと思いますがrealmeがOppoに統合されました。そもそもrealmeはXiaomiのRedmiに対抗するためにOppoのサブブランドをとして生まれたと言われています。
またコスパがいいと話題になりブランド開始から僅か数年で世界出荷数トップ10にランクインしたことで最も成長の早いスマホブランドとして評価され2019年にはOppoから実質独立をしています。
ただ製品ラインナップが一気に増えたことに加え製品ごとの差別化も出来ずユーザーにも分かりにくい状況になったといわれています。またrealmeの中でもハイエンドモデルにチャレンジしましたが結局失敗に終わった感じです。
結局立ち位置が曖昧になったことで売上も低迷したところで再びOppoに吸収された形になります。ちなみに表向きとしてはOppoとrealmeのシナジー効果を発揮するためとしていますが実際にはただのコストカットと言われておりOppoのイメージを悪化させないよう静かに行われた感じです。
少なくとも迷走してしまった実質サブブランドを吸収したと考えれば分かりやすいですが直近の情報によるとOppoのサブブランドであるOnePlusも解体が始まったと言われています。
OnePlusが縮小方向に。
そもそもOnePlusの不調は今に始まったことではなく2022年にOppoはOnePlusに緊急支援をしていたことが判明しています。Oppoの店舗においてOnePlusの機種の取り扱いを開始し修理などのアフターサービスも提供しています。
少なくともOppoのブランド力を活かしても復活することは出来ず2024年は前年対比で出荷台数は20%も減少しておりその原因としては主要市場である中国とインドで売れなかったことだと言われています。
自分は知らなかったですがOnePlusのシェアはインドと中国で全体の74%も占めるとの話です。
だからこそ中国とインドを落とすわけにはいかずOnePlusのトップは2024年の目標として中国市場でシェア3%以上を獲得することを明らかにしましたが実際には2%から1.6%に減少しているとの話です。
OnePlusは実質横ばいだったと説明していますが非常に厳しく頼みの綱であるインドにおいては4500の店舗でOnePlusの販売を停止したことが原因でシェアは2024年でみると71%の減少との話です。
ちなみに販売停止になった理由としてインドのオンライン小売業者協会は保証対応の遅れと極端にマージンが低いことだとしており店としては売っても利益が出ないので販売自体を停止したと言われています。
少なくとも中国では売上が減少傾向でインドにおいては販売停止と最悪の状況になっています。
またアメリカのサイトはOnePlusのフラッグシップモデルは比較的高評価だった印象を受けます。とはいえ2023年にはT-Mobileが取り扱いをやめたことでキャリアの取り扱いがなしの状態になっており、さらに2024年にアメリカのダラスにあった支社を閉鎖しており残っている支社も人員削減となっています。
また噂にあったOnePlus Open2やOnePlus 15sなどの新製品は事実上撤回との話です。少なくとも情報源によるとOnePlusの動きはNokiaやLGなど市場から撤退したメーカーと同じと指摘しておりOnePlusは数年前から解体の準備を着々と進めてきたのかなと思います。
何より完全になくなることは現時点ではないと思いますが一気に縮小される可能性が高いと思います。
Sonyに大きな動き。
直近の情報によるとASUSは市場から撤退した上にOppoはサブブランドの見直しを行っている感じです。その中でSonyは中国のTCLと新たな合弁会社を設立した上でホームエンターテイメント部門を移管させるとしておりこの部門にはテレビやホームオーディオ機器などが含まれています。
また合弁会社においてTCLが51%の株式を所有することからも実質部門を売却した形に近いです。一昨年だったと思いますがSonyの決算発表の際に収益性も悪ければ成長も見込めない部門がモバイルとテレビであることに言及しておりテレビのテコ入れを今回したことになります。
ちなみにホームオーディオにはイヤホンなどは含まれておらずむしろ今後より強化する製品です。
何より以前と比較してテレビが売れなくなっていることに違いはなく自分もほぼみないです。一応子供のために見れる環境を用意していますが子供が自発的にテレビをみることはほぼないです。
一方でYouTubeなどをよくみるためテレビは正直不要で大型のディスプレイがあれば十分です。何よりテレビのニーズが落ちていることもあると思いますがとテレビ市場でシェアを拡大するには大量かつ幅広いバリエーションの製品を用意する必要がある一方でディスプレイのコストは高いと言われています。
よく1インチ1万円以下になったら購入を検討してもいいと言われますがメーカーとしては利益を出しにくい上に幅広いラインナップを用意して毎年アップデートするのはリスクが高いです。
なのでSonyは近年でみれば高画質かつ高付加価値のプレミアム路線を中心に展開してきた感じです。
一方でテレビ市場全体でみると規模は縮小傾向にあるとはいえ市場規模としては安定しています。なので完全に市場から撤退するのは勿体無いと判断することもできSonyはテレビの製造に強いTCLと組むことで映像技術開発を継続しつつも利益率の改善を狙った可能性があると思います。
自社でリスクを抱えて大量生産するよりも製造に強い他社に委託しつつBRAVIAをより進化させる方向性にもっていった可能性があります。だからこそSonyが開発にある程度参加できるようにに持ち株比率が49%と高めなのかなと思います。
ちなみに国内でシェアトップである東芝はだいぶ前にテレビ事業を売却しており持ち株は5%程度です。
Sonyは家電メーカーというイメージが強いですが家電ではなくエンタメを提供するメーカーに徐々にシフトしていることからもテレビ自体よりもコンテンツを表示する映像技術を中心に考えた結果なのかなと思っており想定していたよりSonyの動きが早かったという印象です。
徹底的な効率化。
また今回のSonyの動向をみる限りXperiaでも似たような部分があるのかなと思います。少なくともXperia 10シリーズは長らく製造を中国のサプライヤーに委託してきましたがXperia 1シリーズからはタイにある自社工場で製造をしてきたのがXperia 1Ⅶでは外部委託に切り替わっています。
そもそもコストカットのために北京にあった工場を閉鎖した上でタイに自社工場を建設しています。そしてそこでXperiaを製造してきましたが販売台数もかなり減少してしまった現状だと自社工場で製造するよりも中国のサプライヤーに委託した方が安いと逆転した可能性もあります。
サプライヤーを変更していきなり製造プロセスの問題から文鎮化問題を発生してしまったためサプライヤーに不信感を持っている人もいると思いますが今後継続する上では重要なことだったのかなと思います。
何よりこの状況の中でSonyがモバイル部門を継続していること自体が奇跡に見えてしまいます。
売ることが最大の目的ではない。
単純に出荷台数で見れば先ほどのOnePlusは2024年は1300万台に対してSonyは250万台前後だっと言われています。なのでSonyが市場から撤退してもおかしくないくらい出荷台数に差がありますが立ち位置がかなり違います。
昨年の決算発表においてSonyは今後もモバイル部門を継続していくことを明らかにしています。そしてモバイル部門を継続する理由としてSony製品に必要な通信技術の開発のためだとしています。
つまりSonyはモバイル部門を通して通信技術を発達させることが最大の目的になります。
なのでスマホを売ることが最大の目的ではなく部門を継続させるためにも赤字回避は必須です。だからこそ利益優先となっており解体が始まっているOnePlusと大きな違いかなと思います。
もちろんモバイル部門もテコ入れが必要なことに違いはなくその一つがラインナップの削減だったのかなと思います。そしてもう一つが製造の委託となっていますが今後も何かしらでコストカットする可能性があります。
何より売ることが最大の目的じゃないからこそ今後も当面は安心できるのかなと思います。
まとめ。
今回はスマホ市場において大きな動きが発生しているのでまとめてみましたがXperiaが今後どうなるのか非常に気になるところで個人的にはしっかり継続してほしいと思っています。
何より2025年モデルは割と好調な流れだったので2026年はどのようになるの気になるところです。
