QualcommとGoogleが共同開発した結果Snapdragon 8 Elite搭載機種はスペック上では最大8年のアップデートサポートに対応していることを明らかにしています。
一方で最大8年に対応するかはメーカー次第で、Googleに関しても今後最大8年に拡張する可能性があることになります。今回Android Authorityによると7年のアップデートサポートはすでに暗い面があることに言及しているので簡単にまとめたいと思います。
ハードが耐えきれない。
グローバル市場でみるとSamsungやGoogleは一部機種で最大7年のアップデートサポートに対応。さらに先日にHonorも今後同様に対応することを明らかにしており、OppoやXiaomiも一部機種は最大6年に対応するなどAndroidメーカーのアップデートサポート期間の長期化が進んでいます。
一方で長期サポートに対応はある意味「期待管理の問題」だとしています。少なくとも最新のアップデートが配信されたからといって全てのアップデート対象機種が等しく恩恵を受けるわけではありません。
例えばAppleでみるとハードの問題からもApple intelligenceに対応した機種はiPhone 15 ProシリーズのみとiPhoneでみればほとんどの既存機種が切り捨てられたことになります。
将来を見据えて、Pixel 10内のTensor G5はレイトレーシングをサポートすることが期待されており、Googleが必要なハードウェアを備えていない古い携帯電話にその機能を取り戻すことを期待することはできません。それでも、カメラからAIなど、携帯電話間で移植できるハードウェア依存のアップグレードがたくさんあります。
一方でGoogleに関しては低レベルのコードを分離することでアップグレードを用意にしており、多くの機能をLinuxカーネルとは独立して更新できるようにしました。
OSのアップグレードには、新しいカメラ処理機能、オーディオ/ビデオコーデックの更新、さらには7年間のAI機能を含める必要があります。既存のハードウェアとインターフェースできる限り、サポートが可能です。
とはいえ限界があり一部の単純な機能は既存機種で対応できたとしても、AIのような革新的な分野では長期的にアップデートを受けられる保証がないとしています。
少なくともハードがネックになりアップデートの恩恵を最大限享受することは難しいと指摘しています。
メーカーにあまり得がない。
アップデートサポート期間が長期化すればユーザーは同じ機種をより長く使うことが可能です。またGoogleは最大7年に対応した時に、なぜ7年なのかという質問に対して家族内のお下がりも想定しているとしています。
つまり統計でみると同じユーザーが7年使えるようにしたという感じではなくお下がりなど含めて最大7年使うことが多いからとの話です。
皮肉なことに、長期的なサポートの約束は再販市場を後押ししますが、ブランドは持続可能性をコアバリューとして宣伝しているにもかかわらず、中古販売からほとんどまたはまったく利益を得ていません。
同サイトが指摘するように中古市場でどんなに売れてもメーカーにお金が回ってきません。一方でアップデートが長期化するということはコストが増加するため、そのコストを「新世代」を売ることで稼ぐ必要があります。
つまり絶妙なバランスが必要で、お金を稼ぐためにも最新世代が優遇されるのは当たり前といえば当たり前なのかもしれません。結局Samsungですら発売から僅か2年のGalaxy S23シリーズに対してOneUI7.0で一部機能がカットされています。
このことをからも「新機能の追加」という面では数年が限界で最大7年のアップデートの恩恵はセキュリティアップデートのみという感じです。少なくともGoogleやSamsungをみるとメジャーアップデート含めて最大7年としていますがメジャーアップデートは発売から7年後にはほぼ意味がないことになっている可能性もあります。
