先日の情報からもGoogleはQualcommと共同してSnapdragon 8 Eliteからは最大8年のアップデートサポートに対応することが可能になったことを明らかに。一方でHonorに関してもMWCのタイミングで今後一部機種は最大7年のアップデートサポートに対応することを明らかにしています。
今回海外の投稿フォーラムであるESATOにおいてメーカーのアップデートサポートについて投稿されていることが判明したのでまとめたいと思います。
ただのスタンスの可能性も。
今回以下のように投稿されていることが判明しました。
誰か/企業が徹底的な調査を行い、トピックを作成し、これらの企業が5〜7年間のAndroidアップデートを本当に尊重するのか、それとも単なるデマ/リップサービスなのかを投稿することを望んでいます。
GoogleやSamsungの影響を受けてか中華メーカーもアップデートサポート期間を拡張する流れとなっていますが、今回の投稿にあるようにただの「スタンス」になっている可能性があることにも言及。
今でもそうですがディスプレイ輝度やカメラの画素数など分かりやすいスペックの指標の一つとして「アップデートサポート期間」をアピールするメーカーが増えただけと考えることもできるのかなと思います。
ユーザーの平均使用期間というのは市場によって出ていますが、正直なところ7年のサポート期間は平均値と大きく乖離している印象で、少なくとも市場のニーズに応えるために拡張されたという感じには見えないです。
ちなみに国内だと4.4年と言われていますがアメリカだと2.6年程度なので7年に対応したところで、あまり嬉しいと思うユーザーはいないのかもしれません。
もちろん高くなる。
そもそも長期アップデートサポートに対応している機種の多くはフラッグシップモデルが中心です。一方で長く使いたいと思うユーザーの多くは一般層でミドルレンジモデルを購入する割合が高いです。
そのため市場のニーズに一致しているとも言えず、何より長く使えるからという理由だけでライトユーザーがフラッグシップモデルを購入するかは非常に微妙なところです。
ちょっと捻くれた考え方かもしれませんが、アップデートサポート期間が長い機種を使えば機種の買い替え頻度が落ちる=産業廃棄物を削減することができ環境にやさしい。
また最近メーカーは本体に採用している材質に関しても環境をより意識したものを採用していることが多いです。そのため「環境に配慮している」というスタンスを維持するために競っているだけで表面的なものにすぎないのかもしれません。
結局サポート期間が拡張されればコストが増加するので、本体価格が変わらなくても何かしらの部分でさしひきが発生している可能性があります。一方でSonyに関しては余力がないということもあるかもしれません、スタンスだけでサポート期間を拡張することはないという感じに見えます。
結局本当にメーカーが環境に配慮して少しでも長く端末を使って欲しいと考えているのであれば、超マイナーアップデートモデルを毎年のように出す必要がなく、それが出来ていないということは結局売り上げが優先でスタンスの一面もそれなりにあるのかもしれません。
少なくともサポート期間が短い=絶対悪みたいな流れになっていますが長ければいいというわけではない。一方でXperiaの場合は日本市場の傾向をみればもうちょっと最適化する必要はあるのかなと思います。
